こんにちは U-hm (ユーム） 永 野 です。

こちらでは、注文住宅を建てる手順の内、耐震性でハウスメーカや工務店を比較検討する際の注意事項と秘訣をお伝えさせて頂きます。

U-hmの【Uモデルハウス見学】や【Uプラン一括】無料サービスを利用される方は勿論、そうでない方でも是非知っておきたい＜ツボ＞がここでわかります。

こちらの記事もみなさんよく読まれています。

・ユームがおすすめのハウスメーカー5社とは？

・【最新耐震性ランキング】ハウスメーカー12社の地震の強さ徹底比較

近年、大きな震災が続いており、耐震性への関心が高くなっています。

住宅展示場を廻りますと、どのハウスメーカーや工務店の営業マンも自信たっぷりに様々な資料や模型、映像、ミニ実験ツールなどでいかに自社が他より優れているかをPRされるでしょう。

若い営業マンも普段からそこは訓練されてますので、説得力があります。

場合によっては、構造だけで２時間近くアピールを受ける事もあります。

勿論、有意義な情報ではありますが、展示場を廻るとクタクタになるというのはそういう事です。

「説明を聞くとどこも地震に強そうで、わからなくなる」

展示場を廻ったお客様から良く聞いた言葉です。

中には巧妙な訴求手法によって、誤解されたり、半ば誤って洗脳されてしまっている様なお客様も一人や二人ではありません。

ここを読んで頂ければ、きっともう迷う事はなく、各ハウスメーカーや工務店の渾身の訴求も冷静に受け止め、本当にどの会社が地震により強いのか？家族を守るのに相応しい構造はどの会社か?きっとかわって頂けると思います。

＜誤解が生じやすい耐震・制振・免振の優位性をここで整理！＞

地震対策として主に３つの構造があります。

簡単ですので、ここでその特徴と比較する際のツボを抑えておきましょう。

・耐震構造(上記イラストの一番右側）

耐震構造とは揺れに耐え、家の倒壊を防ぐ構造です。横揺れ・縦揺れを複合した揺れに強い事が条件です。

比較ポイントは基礎は当然ですが、1階の床や柱・壁、2階の床や柱・壁、天井の各構造が強いだけでなく、その繋ぎ方と繋ぐ金物等はどうか？をチェックすると違いがわかりやすいです。

また実験等で地震の際の建物の揺れる度合いを数値化しているハウスメーカーも多いです。ただし、各社その実験基準が様々で単純比較できない場合があるので注意が必要です。できれば一つの同じ基準に換算してもらい比較すると分かりやすいです。

・制振構造（上記イラストの中央）

制振構造とは主に建物の壁の中に揺れの力を吸収する制振装置を入れて、建物の揺れを和らげようとする構造です。

通常は壁の中の柱と柱の間にクッション効果のある制振装置が付いています。

「制震システム」の他に「地震動吸収システム」の様な名前の場合もあります。

比較ポイントは貴方が希望する家の大きさに対して、通常、どの位置にどれだけの数の制振システムが入るのか？それがカタログなどに記載の実験体と違うのか？を確認する事です。

そして、その制振部位だけや構造むき出しの実験ではなく、外壁や窓サッシ等も入った実大実験データや画像があるかどうか？その時の地震波は過去のどの地震の時のものか？実験体は標準仕様なのか？などその結果をよく比べてみる事をお薦め致します。

・免振構造(上記イラストの左側）

免振構造とは建物の揺れを極力少なくしようという構造です。

地面からの地震による力を床下の免振装置にて分散又は吸収させ、その上の建物全体にその力が伝わるのを減らすシステムです。

主に建物の床下に「アイソレーター」と言われる積層ゴムやすべり支障、転がり支障という装置を設置します。

地震の力が地面より上部の建物に伝わる際に、その建物の床下部分にて、極力水平方向にゆっくり揺らしたり（積層ゴム）、建物の柱の下の滑り材がその受け皿の鋼板等の範囲内で滑らせたり（すべり支障）、ベアリングを回転させながらレールや受け皿の範囲内で移動させるなどして、極力建物全体にダイレクトに揺れの力が伝わりにくくするというものです。

そして、それらだけですと、ゆっくりとした揺れ自体は長く続くので、「ダンパー」（オイル・鋼材・鉛等のダンパー）がその揺れを抑えるというものです。

比較ポイントは、どういう免振システムでどこが開発したのものなのか？錆対策などの耐久性やメンテナンスの必要性はどうか？あとは制振装置と同様の確認が重要となります。

耐震・制振・免振それぞれの費用はハウスメーカーによって様々です。

一般的に、標準で耐震構造となっているハウスメーカーや工務店も多く、耐震構造でも十分であるとするならば、別途費用は掛からない場合が多いです。

制振システムは鉄骨及び木造でも標準仕様になっている会社も多いのですが、耐震構造のオプション扱いの場合もあります。

免振システムは積層ゴムタイプは一部の会社のみ標準化してますが、ベアリング+ダンパーは別途数百万かかる場合もございます。

その他コスト以外のデメリットが無いか？各ハウスメーカーに確認しましょう。

その際の聞き方のポイントは「デメリットありませんか？」ではなく、「後日でいいので、メンテナンスや（免振装置の場合）玄関に上がる為の段数が増えるなどデメリットをメールで頂けませんか？」と聞く事が秘訣です。

上記を読まれた方は、免振構造、制振構造、耐震構造の順番に地震に強そうと思われるかも知れません。

その様に言う営業マンもいます。

実際には、制震システムを付けているAという会社よりも耐震構造のみのBという会社の方が耐震性の強さが実証されている場合もあります。

また、一般的に免振システムは、長周期帯の地震動において不安要素が残っております。コストも前述のとおりとても高いのもネックとなっています。

つまり、耐震・制震・免振のどれが良いのかは一概に言えないという事です。

＜一番わかりやすい比較法とは？＞

最近は、ハウスメーカーの耐震実験の動画を比較している方も増えてきました。

各ハウスメーカーのホームページで動画が見れたり、検索で「耐震実大実験」と入力すれば見れます。

動画ですので、確かにわかりやすいですよね。

その際には、過去のどの地震波と同じ実験であったかを確認しておく事です。

近年は建物への影響は地震の加速度（ガルGAL）よりも速度（カインKINE）の数字が影響していると言われております。

ただし、単なる加速度（ガルGAL）や速度（カインKINE）だけではなく、地震動の周期が建物の被害には大きく関係しているという事は、専門家による過去の地震と建物被害の分析や、実験でも示されています。

つまり、高い数値のガルGAL(加速度）やカインKINE（速度）での実験は無意味という訳ではありませんが、地震動の周期が木造や低層住宅で一番被害が及ぶとされている１～２秒の周期前後でその最大値の揺れを加えた実験かどうかで結果が違ってくるという事です。

それが一番わかりやすいのは、同じ最大深度７を観測した次の３つの地震を比べると明らかです。

地震の揺れ自体による建物被害がゼロまたは（地域により）低かった東日本大震災では最大の揺れが加わったのは周期１秒未満であったのに対して、地震の揺れ自体による建物被害が非常に高かった阪神淡路大震災のJR鷹取駅や熊本地震の益城町宮園の観測地では１～２秒の周期帯に非常に強い速度（カイン）の振動が加わった事がわかっております。

今まで建物被害率が高かった地震波を含んだ地震は以下の通りです。

・１９９５年兵庫県南部地震

・２００４年新潟県中越地震

・２０１６年熊本地震

それらの地震波での実験結果や映像で比べてみると分かりやすいです。

動画を比較する際は２階建てであれば特に２階部分の揺れ、窓廻りの揺れに集中すると、より揺れ方の違いが分かりやすくなります。

但し、注意事項があります。

仮にハウスメーカーの営業マンから「兵庫県南部地震の地震波で数十回も実験しましたが、建物は全く問題無かった」とPRされたとします。

ただし、同じ兵庫県南部地震でも、新潟中越でも、熊本でもどこで観測された地震動の実験なのかで、建物への影響は全然変わってきますので、要注意です。

具体的には１９９５年の兵庫県南部地震であれば、JR鷹取駅の地震波での実験、２００４年新潟県中越地震であれば川口町（自治体）、２０１６年の熊本地震であれば本震の KiK-net 益城（KMMH16）や 益城町宮園益城町役場(93051)の地震波での実験を参考にされる事をお薦め致します。

理由はそれ以外の観測地では、同じ様な加速度（ガル）や速度（カイン）が観測されていても、その時の周期が０．５秒前後で建物の実際の全壊率も上記のエリアと比べて低かったからです。

上記に示した地震波はいずれも「やや短周期地震動（キラーパルスとも言われている）」である１～２秒の周期帯で強い速度（カイン）の振動が観測されています。１秒以内の周期帯や２秒以上の周期帯で非常に強い加速度（GALガル）や速度（KINEカイン）を観測した他の地域よりも、実際に上記の観測地の半径２００ｍ以内における建物の全壊・大破率が非常に高くなっている事が解明されています。

やはり、過去の建物被害の大きかった地震波による実大実験をしているかどうか？その結果はどうか？という点にて各ハウスメーカーや工務店を比較する事をお薦め致します。

因みに、3次元振動（水平2方向プラス垂直方向）による実大実験では無く、水平方向のみの実験をして、耐震性が実証されたとしている会社もあるようですのでご注意下さい。

＜気を付けたい過去の震災における全壊・半壊ゼロという表現＞

ハウスメーカーや工務店の営業マンから「過去の震災で全壊・半壊ゼロです。」と言われたとします。

その時に、営業トークや言葉のあやに惑わされない方法があります。

「会社として公表されてるのですか？」「どこかに文章で掲載されてますか？」

こう聞くと営業マンの言葉だけでなく、会社として正式発表されているかどうかがわかります。

そもそも今までの地震で全半壊ゼロを公表出来ているハウスメーカーや工務店でないと駄目なのでしょうか？

そんな事は無いと思います。

建物の被害率は、その被災地に自社棟数が多ければ多い程、自社の昔の建物が多ければ多い程、どうしても被害となるリスクが高くなるというのは言うまでもありません。

また、先述の通り、同じ震度７の地震でも、ほとんど全壊・大破が無かったエリア（地震波）と、そこから近いのに、全壊・大破率が高かったエリア（地震波）があるのです。

全壊・半壊ゼロをPRしている会社の家が、たまたまキラーパルス（約1～2秒無いの周期）における強震が襲ってきたエリアには1件も建っていなかった可能性もある訳です。

また、仮に過去に地震による建物被害があった会社でも、設計の安全性に関する基準（その会社自体の基準）も今の方がかなり厳しくなっている場合も多く、構造技術も進化しています。

つまり、「過去の地震において被害が無かった」から今も大丈夫であるとか、あの会社は被害があったから、今も地震に弱いとは断言できないという事です。

やはり、最新の実験が出来ているのか？それはどういう実験内容なのかを確認する事が大切なのだと思います。

因みに、ハウスメーカーや工務店が建物の全半壊ゼロと表現する場合、あくまでも地震の揺れに対する被害を対象としているケースがほとんどです。地震による液状化や地盤の傾きや崩れ、津波や火災などは対象外となっていますのでご注意下さい。

そして、全半壊ゼロでも一部損壊はしているという事です。

半壊とは、住家の損壊が甚だしいが補修すれば元通りに再使用できる程度のものを言います。

具体的には、損壊部分がその住家の延床面積の 20%以上 70%未満のもの、または住家の主要な構成要素の経済的被害を住家全体に占める損害割合で表し、その住家の損害割合が 20%以上50%未満のものを半壊としています。

つまり仮に、建物全体の１９％の部位が損壊し、偶々そこにご家族がいて被害に遭ってしまっても、一部損壊という事になります。

やはり、今まで全半壊していなければ大丈夫という事ではなく、そのハウスメーカーや工務店の現在の技術において、より余力のあるマイホームを建てる事ができるのはどこの会社なのか？その観点において、比較し、確認される事が重要ではないでしょうか？

以上がハウスメーカーや工務店を耐震性で比較する場合の秘訣です。

今はどの会社でも地震に強いから大丈夫と思われる方もいらっしゃるかもしれません。

私が１９９６年の熊本地震の後、ボランティアに赴いた熊本東区でも被害は大きいものでした。

現地の方は「まさかここにこんな大きな地震が来るとは思っていなかった」とおっしゃいました。それは一人だけの方の言葉ではありません。

2000年6月1日に建築基準法及び同施行令が改正された後の新しい建物でも、熊本では実際に被害が出てしまいました。それも一件どころではありません。

一人でも、ひと家族でも多くの方が、本当に地震に強い家に住んで頂きたいと願っております。

U-hmでは皆さまのご参考になればと願い、次の記事を公開しております。

・【最新耐震性ランキング】ハウスメーカー12社の地震の強さ徹底比較

U-hm　株式会社

代表　永  野