まずは、下の表の評価ランクだけをざっと見て、次の【解説と所感】の太文字だけでもご覧頂ければ約2分で重要ポイントがわかります。

■三井ホーム耐震性評価ランクとその詳細

この表を見て、あまり内容が分からなかった方は、先にこちらを見て頂ければ明確にご理解いただけると思います。

☞「ここだけ知っておけば惑わされない！【本当に地震に強いハウスメーカーを選ぶ秘訣】」

上記表の解説と所感はこのあとスグ。

太字だけで約1分でポイントがわかります。

１．過去の建物被害の大きかった地震波にて実大実験をしているか？

※上の画像出典：三井ホームHP　※画像外はユームの参考情報

三井ホームは大手ハウスメーカーで初めて、2016年熊本地震の益城町宮園の地震波にて実大実験を実施しています。

この地震波に関しては、1秒前半の周期帯にて最高速度183.5カイン（pgv水平2方向ベクトル和）の強振です。

全壊率が約34.9％であった1995年神戸南部地震におけるＪＲ鷹取駅観測の地震波や新潟中越地震の川口町といった周期約1秒過ぎに大きな強振が襲い、大きな建物被害率となった実際の地震波に関しては2015年のへーベルハウスに引き続き、大手ハウスメーカーでは２番目に実験を行っています。

現時点においての評価はＡ+となります。

※木造も鉄骨造の低層住宅は、建物本来の固有周期は短周期帯です。実際に能登半島地震では短周期帯での大きな建物被害が見られます。その点では1秒以下に卓越（強震）する地震動における実大実験も重要ではあります。

また、免振システムは長周期帯に卓越する実大実験による免振性能の実証が重要です。

２．建物の余力を確認する実験ができているか？

現在は加速度ガルよりも速度カインがより建物被害と相関性があると言われています。

U-hmの調べでは、約160カイン以上の振動による実大実験を実施した大手ハウスメーカーは次の通りです。

積水ハウス2007年（約160カイン）、パナソニック ホームズ（パナホーム）は2011年（約161カイン）、ダイワハウスは2013年（約175カイン）、へーベルハウスは2015年（約157カイン）、三井ホームは2016年（約183カイン、約231カイン）です。

（それぞれ実験内容が違うので、詳細はこのページの下部にある各ハウスメーカーの耐震性評価ランクの詳細からご覧ください。）

そして、現在様々なハウスメーカーや工務店の一部においても、この速度カイン（kine）や最大速度のPGVの高い数値による実験の訴求が横行してきています。

U-hmの地震に関する記事を何回か読んでいただいている皆さまはもうわかっていただいている通り、単にガル数やカイン数の高い振動実験を短周期や長周期帯にするのではなく、周期約１～２秒内に強振させた実験が肝要であることは、【本当に地震に強いハウスメーカーを選ぶ秘訣】」にて記述させていただいた通りです。

三井ホームに関しては、「プレミアムモノコックS」「プレミアムモノコックG」共に、過去の実際に建物被害の多かった地震波を中心とした震度7相当を連続して繰り返した実験により、その強度の持続性は証明されたと言えます。

特にプレミアムモノコックSは、標準的構造による3階であり、大手ハウスメーカーの実大振動実験において、（現在明示されている中で）一番過酷な実験を行ったと言えます。

加振回数は、震度7相当の地震波を、3日間にわたり計29回実施しています。

オプション仕様のプレミアムモノコックＧの実験では、231カインの実験も行っています。

加振回数は、震度7相当の地震波を、2日間にわたり計60回実施しています。

※上の画像出典：三井ホームHP　※画像外はユームの参考情報

本来評価ランクはＡ+以上となるような数値ですが、それがどういう地震波による実験なのかの詳細な公表が無く、その部分の評価は反映させていません。

先の熊本地震益城町近くの西原村小森の震度計では254.2カインが計測され、2007年の新潟中越沖地震のK-net柏崎観測所では300カインが記録されています。

前者は周期1秒以内に、後者は周期2～3秒にその強震のピークが来ており、共に建物被害率は低かった事などでもわかる様に、その強いカインの揺れが約1〜2秒以内にピークがあるのかどうかで建物への影響が大きく変わってきます。

そこまで高い数値の実験は要らないという意見もあると思いますが、熊本にあれだけの強い地震が前震・本震と連続して来るといった予想外の震災が突然襲ってきた通り、上記の実際観測されている254や300カインという強振が1～2秒以内の周期帯に今後来ないとは断言できない以上、より耐震性の余力を確認する為の実大実験というのはとても大切であることは付記させていただきます。

その点において、三井ホームのこの項目の評価ランクはAとしております。

U-hmが三井ホームに今後期待したいのは、標準的仕様の実験体に創エネシステムなどを搭載し、上記の様な実大実験後（震災後）にそれが機能するかどうか？または機能する為の工夫など、次のSTEPの実証に進んでいただきたいと願っております。

３．実験体の参考度合は？

十分に現実的で参考となる実験体であり、当然A 評価としています。

※上の画像出典：三井ホームHP　※画像外はユームの参考情報

できることであれば、次回は創エネシステムなどの搭載や制震システム搭載の実大実験、そして、各構造部材や金物等に劣化促進の負荷を与えた部材で構成された経年劣化想定後の実大実験など次のSTEPに進んでいただきたいと思います。

震災に関連しては、火災対策も大切となります。

各構造部分単体の実験よりもやはり実大実験の実証が重要であるという意味では、まだどのハウスメーカーも震災時火災を想定した実大実験の実施と詳細な明示はできていません。

真に震災に強い家の実証として、実大実験が難しくても、全ての構造と仕上げ材を実際のものと同じくしたリアル模型体でもいいので、１棟丸ごとの隣家からの延焼を含めた火災実験とその詳細結果の明示を期待したいです。

４．実大実験による揺れの抑制はどうか？

現在、地震の揺れで倒壊しないことは、新築住宅の当たり前となってきております。

皆さまに再認識していただきたいのは、家が倒れなくても、非常に多くの方が揺れによる人的且つ物的被害に遭われてきた事実があるということです。

ハウスメーカー選びにおいて、いかに住宅の揺れを抑えられる構造なのかも是非ご検討下さい。

構造の単体やパーツの実験も大切ですが、実際の地震動による力はより複雑に住宅を襲います。

やはり実大実験による実証がイメージコマーシャルにお金を投下する以上に大事なことだと思います。

既に、積水ハウス、ダイワハウス、パナソニックホームズ、ミサワホーム、トヨタホーム、スウェーデンハウスなどは、ホームページやカタログに実大実験の結果を明示しています。

（詳しくは下の各メーカーの詳細頁にて）

この項目は他メーカーも詳細明示が少なく、また、その中での比較において三井ホームの評価ランクをＢ＋としております。

Ａランクでは無い理由は、揺れに関して表示されている実験波が、実験済みの神戸ＪＲ鷹取波や熊本益城町宮園のものではなく、短周期に卓越した神戸波のものだけだからです。

積水ハウスやダイワハウス、パナソニックホームズ、ミサワホーム、トヨタホーム、スウェーデンハウスは誰でも見れる媒体に変形量（変位）も開示していますが、それが無いことなどです。

揺れにも強い事を訴求している中で、他のハウスメーカーでもモノコック構造や地震動エネルギー吸収システム（制震システム）など、揺れに対する優位性を訴求しており、三井ホームが現在明示している内容では大きな優位性は特に感じられないと言わざる負えません。

やはり、上記項目にて記述の構造躯体の弾塑性化が高まる様な地震波による実大実験において、その結果の詳細な開示をされることを心待ちにしております。

制震システム「VAX」や３階以上に関しても同様です。

ここで制震システム「VAX」について簡単に紹介します。

※上の画像出典：三井ホームHP　※画像外はユームの参考情報

三井ホームのオプションである制震システム「VAX」は、制振ダンパーと制振フレームで構成しており、地震エネルギーを熱に変換して地震の揺れを吸収して、住宅の揺れを軽減します。

VAXは、一般的な制振システム単独の設置ではなく、耐力壁に制震装置を設置することができる枠組壁工法専用制震装置です。

これにより、一般的な枠組壁工法（2×4工法）の建物（耐震等級1相当）と比べ、地上に対する建物の揺れを2階建ての2階床で、最大80％程度低減することができます。

80%と聞くと説得力のある数字ですが、VAXの実大実験の公表はされていないため、詳細の変形量は不明です。

また公表されているシミュレーションはBCL-L2波と明示されています。

これは最大加速度355.66galのため、三井ホームが耐震実験で行っているような地震波と比べると、かなり弱い地震波と言わざるを得ません。

せっかく、三井ホームは日本トップレベルの過酷な地震波による実大実験で耐震性を証明しているので、ぜひ今後は制振性能に関しても、そのような地震波で実大モデルに制振システムを搭載して実験をしていただきたいです。

また、免振システムも実質的オプションとして維持していくのであれば、長周期帯における共振が心配要素でもあります。

これは一条工務店や積水ハウスにも求めたいところですが、2007年に約2～3秒周期内で300カイン以上を記録した新潟中越沖地震のK-net柏崎観測波等を始め、その他の長周期帯等における強震の地震波にて実大実験を実施していただき、詳細を明示していただくことを期したいと思います。

皆さまには、もう一点知っておいていただいた方が良いと思うことがあります。

ハウスメーカーを選ぶ上で、この揺れを抑制できるということが大切な理由は、自身や家族を守る為という事もありますが、震災後のメンテナンス費用をおさえる事にも繋がるという事です。

そういう点からもハウスメーカーを選んでいただければと思います。

５．過去の地震に対する被害状況の明示と結果は？

＊地震による揺れによる被害

まずこの評価項目は、各ハウスメーカーによって震災地の施工数が大きく違うということ、特に全壊率の高かった特定のエリアにどれだけの自社物件があったのかということで、全・半壊実績が違ってくるので、単純比較ができないということは皆さまにわかっていただきたいです。

また、過去において、自由設計の自社基準が現在よりも緩かった会社もあると思いますので、仮に過去に全半壊が生じた会社が今も地震に弱いという訳ではありません。

それでも皆さまがやはり気になる項目だと思いますので、あくまでも参考として評価項目を設けました。

三井ホームに関しては、現在公表ベースのものが無いので、評価はーとしております。

直接担当者にご確認ください。

６．震災時に対応が期待できる組織力は？

皆さまには、ハウスメーカーを検討する上でこの項目も重要だという事を認識していただきたいです。

実際の被災地の方のお話でわかった事ですが、震災後はとても普通の精神状況ではいられないという事です。

今までに経験した事の無い様な恐ろしく巨大な力による揺れに突然襲われ、建物が倒れていなくても周囲は惨状と化している中で、大きな余震は夜中も関係なく何度も襲ってくるのです。

不意にくる余震の度に、瞬時に不安に襲われ、最悪の事態が頭をよぎり、とても普通の精神状態ではいられないということは、きっと体験者にしかわからない状況なのだと思います。

私が赴いた熊本県東区（益城町の隣）のボランティア先のお宅では、そのご主人は本震から1か月程経っていたのに眠れなく、お嬢様は余震がある度に泣き出してしょうがないとのことでした。

ご主人は精神的に本当におかしくなるとおっしゃいました。（詳しくは、「何故u-hmサービスを始めたのか？」にて）

一方で、建てたハウスメーカーが点検に来て、「大丈夫です。異常ありません。」という言葉でどんなに心から安心できるものなのかという事も別のご家族の言葉からわかりました。

ハウスメーカーの耐震性を語る際に、単に建物が地震に強いだけでは駄目なのだと感じました。

被災地では、ハウスメーカーの社員やご家族も被災者となります。

その様な時に、被災エリア外から迅速にフォローできるのかどうかも、真に地震に強いハウスメーカーと言えるのではないでしょうか？

その点において、本社直営部隊を全国組織化しているダイワハウス及び積水ハウスと比較すると、両社の方が震災時の他エリアからの迅速な対応やリスク分散において三井ホームよりも上位評価（最高ランク）になると言わざる負えません。

それでも同じ木造枠組工法の住友不動産の注文住宅事業や三菱地所ホームと比べれば、これから来ると言われている様な大きな震災時の対応組織力は各段に上であると言え、評価はＡとしています。

他社同様に三井ホームがすぐにできることは、形骸化された震災訓練ではなく、広範囲における大きな震災被害を想定して、各地域の拠点と連携した本格的な震災時対応訓練の継続的実施だと思います。

その模様を営業の言葉ではなく、自社ホームページなどの動画や文章にて明示していただければ、震災時の対応面においても一層の安心感に繋がると思います。

U-hmが今後、三井ホームにさらに期待したいのは、まず本社及び主要拠点の建物自体の高度な耐震性を確保し、その明示をされてはどうかということです。

震災時に主要となる各拠点が全半壊している様であれば、震災直後の対応や企業機能の継続も難しくなるからです。

そして、仕事場の保全と同時に、通勤時の無防備な震災リスクを減らす為に、社員の通勤時間帯を計画的にズラすことです。

またこれはかなり長期的計画となりますが、社員の自宅自体も耐震性の確保ができる為の支援や補助です。

具体的には、景気の停滞や繁忙期以外の時期に工場や施工現場の空白化を補う為に、社員に自社建てをキャンペーン価格にて推進したり、補助したりという事です。

それでも社員の自宅の耐震性強化には間に合わないと思われるので、耐震性の強いマンションの所得などの支援も無いと実現は程遠いのかと思います。

現在、U-hmが各社の決算説明文や中長期計画等を見る限り、自社の会社機能及び人的資産に関しての具体的な震災リスク対策を計上している会社は無いと思います。

内閣府は2015年に制作した「事業継続計画（BCP＝Business Continuity Plan）」のガイドラインに基づき、震災時も含めて事業が継続できる為に各企業が独自にBCPを策定することとしておりますが、そのガイドラインには上記の様な本社や事業自体、社員宅自体の耐震性向上までは言及されていません。

耐震性と長期保証やメンテナンス性を訴求している会社として、真剣に上記の事に取り組むことにより、既存のオーナー様は勿論、新規見込み客への訴求、社員満足の向上となり、これから就職を考える者や株主、取引先や金融機関などへの安心材料となのではないでしょうか？

そして、上記のことを提案したい理由は、もう一つあります。

今までもどの住宅メーカーや工務店も震災時にその被災地の社員が献身的に出社し、被災地に出向いてきたと思います。

時にはそれは美談として扱われたりします。

しかし、それは組織集団上の精神的強制（義務感）などであってはなりません。

やはり、まずは社員自身とその家族の安全確保が第一であります。

だた今までもそうであったように、制度的義務は無くても、人間は集団心理上も含めて、ついつい無理をして震災時に出社したりしてしまいがちです。

是非、会社機能及び社員やその家族の震災対策にも、より一層真剣に取り組んでいただき、大きな震災時も生き残り、すぐに機能できるような保全を率先して明示していただきたいものです。

真に震災に強いハウスメーカーとして、次のステップに進んで頂きたいという、勝手ながらこの業界をより良くしたいというU-hmからの切なる願いでもあります。

これから家づくりを考える皆さまにおかれましては、是非、上記の様な震災時の対応組織力があり、大きな震災時でもその会社自体が生き残り、保証やアフターフォロー機能を継続できる様なハウスメーカーを選んでいただきたいと思います。

７．生き残れる企業力は？

三井ホームは2018年に三井不動産の完全子会社となりました。

三井ホームの詳細な決算報告はありませんが、2021年3月期の決算では、売上高1,472億円でした。

対前年比▲11.2%となります。

 同社も新型コロナの影響が大きかったと言えます。

その中でも高い業績を出している他社との比較において、完全な勝ち組とは言えない状況が続いています。 

そのため評価ランクをBとしております。

ただし、現時点において次の様な三井ホーム独自の強みがあると言えます。

・現状日本でトップレベルの過酷な実大実験により、2階建て・3階建とも、その耐震性を実証できている

・第1種換気である全館空調の装着実績が大手ハウスメーカーでもトップである

・60年間のメンテナンス費用の抑制が業界トップレベルである（約30坪で約270万）

・木造の耐火建築のパイオニア的存在である

・従来から設計提案力、特にインテリアコーディネート力は高評価を得ている

・戸建て医院建築の実績がNo.1である

・海外市場で既に実績を積み上げている

 などの強みがあります。

今後は国内の新設住宅着工戸数は減少していくと言われています。

直近の2020年で81万5340戸（前年比▲9.9%）ですが、2025年には62万戸前後まで減少すると日本を代表する複数の研究機関が分析しています。

数字の大小は多少あるとはいえ、年間約20万戸もの住宅工事が無くなるということは避けられない状況となっております。

このような業界縮小が確実視されている中で、海外市場での実績や運営ノウハウを以前より築いているのは大きいです。 

2020年後半より、米国での住宅ブームがおきており、中国・韓国でも住宅投資が再燃しています。

今後、国内の市場が厳しくなる中で、この海外での成功は生き残りにとって重要な指標となります。

やり方によってはＡランク評価となる素養は十分にあると言えます。

一方で、親会社である三井不動産は、連結の対前年比売上高は2兆75億円（対前年比+5.3%）、経常利益2,038億円（対前年比▲34.7%）でした。

経常利益率は8.4%（対前年比▲5.2%）とするも、売上高は過去最高を更新しました。

売上高更新は、投資家向け分譲の過去最高の売上計上、国内住宅分譲の好調な販売や順調な引渡し、オフィス賃貸の収益拡大が大きな要因となりました。

しかし営業利益は2,038億円（対前年比▲27.4%）と、前期まで不動産大手トップだった順位を3位に落としています。

新型コロナによる商業施設やホテル・リゾート施設の休館、リパーク（貸し駐車）の稼働低下、国内住宅分譲で前期に売却した高利益物件の反動等が要因となりました。

とはいえ、変異型ウイルスの感染拡大等予断を許さない状況としているものの、2021年度の業績予想では連結経常利益2050億円に伸びるとしています。

2021年1月からは東京ドーム社の連結子会社化をし、議決権比率の84.82%を取得しました。

既存事業の同ウイルス影響緩和を見込みつつ、新たな事業も展開して営業利益拡大を図る狙いです。

今後の動向が注目されます。

（余談）

私の自己紹介ページ「U-hmとは？永野について」や「何故このサービスを始めたのか？」を読まれた方はご存知のとおり、私永野は三井ホームの社員でした。

自宅も実家も三井ホームです。

今も三井ホームの家は好きです。

その事を明らかにさせていただいた上で、なるべく客観的に判断・評価をする為に７つの項目にて、評価内容とその理由を記述させていただいております。

営業マンが使用している資料や営業トークの内容ではなく、各住宅メーカーが皆さまに直接伝える事ができる自社ホームページやカタログにて各社様々な基準等で公表している内容を整理して、評価ランク付けをしています。

いちハウスメーカー社員という立場から離れ、強い決意で駄目なものはダメと言おう！客観的に冷静に比較検討し、皆さまに真に地震に強いハウスメーカーを伝えていこう！と思い、この比較に臨みました。

現地点では三井ホームをお薦めできるとあらためて比較判断でき、ほっとしているのが実際なところです。

地震大国である日本において、予測されている震災がいつ来るかわかりません。

一人でも多く、ひと家族でも多く、本当に地震に強い家に住んで頂く為に、まだまだやれること、やるべき事があります。

今後も厳しくも愛情をもって、今後の各住宅メーカーの動向をウォッチし、僭越ながらU-hm（ユーム）からの提案も含めて、皆さまにお伝えしていきたいと思います。

U-hm　株式会社

代 表　永  野